死亡通知の文例8つ｜出す時期と喪中はがきとの違い

家族葬が一般的になったことで、「葬儀を終えてから、あらためて知らせる」場面が増えました。

このとき困るのが文面です。なぜ知らせが遅れたのかを説明し、参列を辞退したことへのお詫びも述べ、それでいて簡潔にまとめる——書き慣れていないと、まず手が止まります。

この記事では、場面別に8つの文例をそのまま使える形で掲載します。出す時期の一覧と、喪中はがきとの違いもあわせて整理しました。

訃報・死亡通知・喪中はがきの違い

誰に、いつ知らせるか

文例① 葬儀前の訃報（電話・メール）

亡くなった直後、参列してほしい方へ日程を知らせるものです。簡潔さが最優先です。

文例② 葬儀後の死亡通知（家族葬）

現在いちばん使われる文例です。家族葬で参列を辞退した場合に送ります。

文例③ 葬儀後の死亡通知（一般）

葬儀を一般葬で行い、知らせきれなかった方へ送る場合です。

文例④ 会社・取引先への通知

文例⑤ 知らせが遅くなった場合

数か月経ってからお知らせする場合です。遅れたことを素直に詫びるのがポイントです。

文例⑥ 香典を辞退する場合

死亡通知を受け取った方が、香典を送ろうとすることがあります。辞退するなら明記してください。

文例⑦ 死亡通知を兼ねた喪中はがき

年末が近い時期に亡くなった場合、喪中はがきで死亡通知を兼ねることができます。

文例⑧ メール・LINEで知らせる場合

近年は、親しい間柄ならメールやLINEでの連絡も一般的になりました。

書き方の5つのルール

1. 句読点を使わないこれが最も重要なルールです。「儀式が滞りなく流れるように」「相手に手を煩わせない」といった意味づけがされます。スペースや改行で区切ってください。
2. 頭語と結語を対応させる「謹啓」なら「謹白」、「拝啓」なら「敬具」。弔事では「謹啓・謹白」がより丁寧とされます。省略しても構いません。
3. 時候の挨拶は入れない喪中はがきや死亡通知では、時候の挨拶を省くのが一般的です（遅れて出す場合を除く）。
4. 忌み言葉を避ける「重ね重ね」「たびたび」「再び」「続いて」「いよいよ」など。→ 忌み言葉一覧・早見表
5. 「死去」より「永眠」「逝去」直接的な表現を避けます。身内には「永眠」、他家の方には「ご逝去」を使います。

はがき・切手の選び方

喪中はがきとの使い分け

喪中はがきを出さなくてよい相手

• 葬儀に参列してくださった方（既に知っているため。ただし出しても問題ありません）
• 仕事上の付き合いのみで、私的な年賀状をやり取りしていない相手
• そもそも年賀状のやり取りがない相手

新聞のお悔やみ欄

地方紙を中心に、無料または有料で訃報を掲載できる欄があります。

よくある質問

死亡通知はいつまでに出せばいいですか？

葬儀後1〜2週間、遅くとも四十九日までが目安です。それを過ぎても、出さないよりは出すほうが良いので、お詫びの一文を添えて送ってください。

なぜ句読点を使わないのですか？

諸説ありますが、「儀式が滞りなく流れるように」「本来は毛筆で書くもので、毛筆に句読点を打つ習慣がなかった」「読点は読み手を助けるものなので、相手に手を煩わせない意味で省く」などと説明されます。現代では慣習として定着しています。

死亡通知に写真を入れてもいいですか？

一般的ではありませんが、禁止されているわけではありません。近年は故人の写真を入れる方もいます。ただし、目上の方や形式を重んじる方には避けたほうが無難です。

誰に出せばいいか分かりません

年賀状の受け取りリスト、故人の手帳や住所録、携帯電話の連絡先が手がかりになります。年賀状は「最近やり取りがあった相手」がそのまま分かるので、最も実用的です。

死亡通知を受け取ったら、どうすればいいですか？

返信は必須ではありません。気持ちを伝えたければ、お悔やみの手紙や弔問の申し出をします。ただし香典辞退と書かれていれば、その意思を尊重してください。詳しくは弔問と弔電の違い｜参列できないときの選び方・文例をご覧ください。

喪中はがきに「年賀状じまい」を一緒に書けますか？

書けますが、2つの内容を1枚に詰め込むと分かりにくくなります。喪中はがきは年賀欠礼の連絡が主目的なので、年賀状じまいは翌年の寒中見舞いや年賀状で伝えるほうが丁寧です。文例は年賀状じまい文例集にあります。

家族葬でも死亡通知は必要ですか？

必要です。むしろ家族葬だからこそ必要になります。参列を辞退した方は亡くなったことを知らないため、通知がないと後で「なぜ教えてくれなかったのか」となります。

まとめ

死亡通知は、書き慣れていなくて当然の文書です。この記事の文例を、そのまま写して使ってください。言い回しを工夫する必要はまったくありません。

大事なのは、知らせるべき人に、きちんと届くことだけです。

※ 本記事は一般的な情報提供を目的としており、特定の宗派・地域の慣習を保証するものではありません。文例は編集部が作成した一般的な例です。表現や形式は地域・宗派・家ごとの慣習によって異なります。新聞掲載の可否・料金は各新聞社にご確認ください。郵便料金やはがきの仕様は変更されることがあります。