介護用品の準備リスト｜買う前に借りられる物を確認

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介護用品の準備は、買う前に3つに分けると無駄がありません。「借りる物」「介護保険で買う物」「自費で買う物」の3つです。

介護が始まると、まず何を揃えるか迷います。ところが手すりや杖のように、買わずに介護保険で借りられる物が数多くあります。そこを知らずに買い揃えると、同じ物が保険で用意できたと後から分かることになります。

この記事では、厚生労働省が示している品目の一覧をもとに、借りられる物・介護保険で買える物・自費で買う物を分けました。そのうえで、自費で揃える消耗品をどこで買うかまでまとめています。

介護用品は3つに分かれる

介護に使う物は、値段ではなく「介護保険が使えるかどうか」で分けると判断しやすくなります。値段で選ぼうとすると、高い物ほど保険で借りられる、という逆転が起きていることに気づけません。車いすも介護ベッドも、買えば数万円から十数万円かかりますが、どちらも借りられる品目です。

分け方は次の3つです。

①と②に当てはまる物を先に外すと、実際に買い物が必要なのは③だけになります。金額でいえば、ここがいちばん大きく変わるところです。

①②の具体的な品目は、次の章から順に見ていきます。自分の家に必要な物がどこに入るかを照らし合わせながら読み進めてください。要介護認定の申請そのものについては、介護保険の使い方｜要介護認定の受け方と自己負担額で扱っています。

買ってしまうと損をする3つのパターン

介護用品の買い物でつまずくのは、たいてい次の3つのどれかです。

①と②は、品目の一覧さえ知っていれば避けられます。その一覧を、次の2つの章に載せました。

借りられるもの｜福祉用具貸与の13品目

介護保険で借りられる福祉用具（福祉用具貸与。レンタルとも呼ばれます）は13品目です。自己負担は所得に応じて1割から3割で、その分を負担して借ります。

移動を支える4品目は、要支援でも借りられます。介護が始まったばかりの時期に必要になりやすいのは、まさにこの4つです。杖を自費で買う前に、まず介護保険の対象になるか確認してください。

表の「原則として対象外」は、まったく使えないという意味ではありません。医師の所見をもとに市町村が判断した場合、例外的に給付されることがあります。当てはまりそうなときは、ケアマネジャーにその旨を伝えてください。

一方で、車いすや介護ベッドは要支援1・2と要介護1では原則として対象外です。同じ「借りられる品目」でも、要介護度によって扱いが変わります。自分の場合にどれが使えるかは、ケアマネジャーか地域包括支援センターで確認してください。

借りる場合の費用は品目ごとに違い、毎月かかる形になります。要介護度ごとに1か月の支給限度額が決まっているため、訪問介護やデイサービスなど他のサービスと合わせた枠の中で選ぶことになります。何をどれだけ借りるかは、ケアプランを作るときに一緒に決めます。

なお、工事をして手すりを取り付ける場合は住宅改修という別の制度です。こちらは介護保険の住宅改修費20万円｜対象の6工事と申請の流れにまとめました。

介護保険で買えるもの｜特定福祉用具販売の9品目

入浴や排泄に使う物のように、他の人が使った物を借りるのになじまない用具は、買う形で介護保険が使えます。対象は9品目です。

どこで買っても介護保険が使えるわけではありません。厚生労働省は、特定福祉用具販売について「福祉用具販売の指定を受けた事業者が」販売するサービスだと説明しています。指定を受けていない一般の店や通販で買うと、保険給付の対象にならない場合があります。同じ商品が並んでいても、買う先によって扱いが変わります。

支払い方法は、原則としていったん全額を支払い、後から給付分が戻る償還払いです。ただし自治体によっては、自己負担分だけを支払う「受領委任払い」を利用できる場合があります。どちらになるかはお住まいの市区町村で確認してください。償還払いの場合は手元のお金が一時的に必要になるため、金額の大きい物ほど先に確かめておくほうが安心です。

2024年度から、一部の杖・歩行器・固定用スロープは「借りる」「買う」を選べます

一部の杖と歩行器は、以前は借りるものでした。制度が変わったのは令和6年、つまり2024年4月1日です。対象になったのは固定用スロープ、歩行器（歩行車を除く）、単点杖（松葉づえを除く）、多点杖の4つで、すべての杖や歩行器が選べるわけではありません。

どちらを選ぶかは、ケアマネジャーか福祉用具専門相談員が説明したうえで提案します。「杖は自分で買うもの」と思い込んでいると、この提案を受ける機会そのものを逃します。

選ぶときの目安は、使う期間です。長く使う見込みがあるなら買う、体の状態が変わりそうなら借りるという分け方になります。借りていれば、体に合わなくなったときに別の物へ替えられます。買った物は替えが利きません。

自費で揃えるもの｜保険が使えない消耗品

おむつやおしりふきなど、ここから紹介する日常的な消耗品は、原則として介護保険の福祉用具貸与・販売の対象外です。つまり、実際に買い揃えるのは毎日使う消耗品が中心になります。

このうち排泄まわりと衛生用品は、使う量が読みにくいのが難しいところです。体調によって1日の枚数が変わるため、最初から大量に買うと合わなくなります。

そこで、最初に揃える物と、様子を見てから足す物を分けておくと無駄が出にくくなります。

おむつ代については、自治体によって助成の制度がある場合があります。条件は地域ごとに違うため、地域包括支援センターで確認してください。

どこで買うか｜まとめ買いに向く通販2社

ここまでで、買う必要があるのは保険の対象外である消耗品だけだと絞り込めました。次はどこで買うかです。

消耗品は、切らすと困る一方で、買いに行く時間を作りにくいという性質があります。介護をしている家族が毎回店頭へ足を運ぶのは、負担として積み重なります。まとめて届く通販が向いているのはそのためです。

価格はいずれも2026年8月30日時点のもので、変わることがあります。

【毎日使う消耗品】よろずやマルシェ

食品や日用品をまとめ買いできる総合通販です。大人用おむつ、おしりふき、使い捨て手袋、食事用エプロン、とろみをつけるための粉末まで、この記事で挙げた消耗品がひととおり揃います。おしりふきは110円前後から扱いがあり、同じ商品の単品とセットが並んでいるため、まず単品で試してから箱で買うという進め方ができます。

おむつやパッドを切らしたくない方に向いています。使う量が読めない時期は少量で、落ち着いてきたらまとめて、と買い方を変えられるのが利点です。

おむつ・手袋・エプロンをまとめて見る ▶

【身につけるもの】ファミリー・ライフ

通信販売で生活用品を扱っている会社で、失禁に備えた下着や介護シューズ、爪切りがあります。下着は2,680円前後から、5枚組などのまとめ売りも用意されています。

紙のパッドではなく、洗って繰り返し使える物を探している方に向いています。サイズと吸水量の表示を見て選ぶ商品なので、買う前にウエストを測っておいてください。合わないと使われないまま残ります。

失禁対策の下着・介護シューズを見る ▶

※どちらの通販にも、手すりや杖など介護保険の対象になる用具が並んでいる場合があります。前の章の一覧に載っている品目は、買う前にケアマネジャーへ確認してください。同じ物が保険で用意できることがあります。

買う前に確認する3つのこと

消耗品は安く見えても、続けて使うため合計は小さくありません。買う前に3つだけ確認しておくと、無駄が減ります。

サイズは、実際に測ってから選んでください。おむつも下着も靴も、これまで着ていた服のサイズと同じとはかぎりません。体重が減っていると、以前のサイズでは合いません。

量は、実際に使った枚数を数えてみると見当がつきます。夜だけ多く使う、日中はほとんど使わない、といった偏りが分かると、必要な枚数を絞り込めます。

置き場所も先に決めておいてください。箱で届く物は、思っているより場所を取ります。介護を始めると、片づけの手を止める余裕がなくなります。残す物と処分する物の分け方は、生前整理で捨ててはいけないもの｜再発行できる・できない一覧にまとめています。

ケアマネジャーに相談する前にやっておくこと

借りられる物も介護保険で買える物も、入口はケアマネジャーへの相談です。相談の前に手元を整理しておくと、話が早く進みます。

家族が離れて暮らしている場合は、帰省したときに家の中を一緒に歩いてみると、困っている場面が見つかります。本人は慣れてしまって気づかないことがあるためです。

急な入院に備えて持ち物をまとめておく話は、救急搬送・急な入院に備える｜家族に渡す医療情報の1枚と持ち物リストで扱っています。

よくある質問

Q. 杖は買ってもいいのでしょうか？

2024年4月1日から、固定用スロープ、歩行器（歩行車を除く）、単点杖（松葉づえを除く）、多点杖は、借りるか買うかを選べるようになりました。すべての杖や歩行器が対象ではありません。ケアマネジャーか福祉用具専門相談員が両方の説明をしたうえで提案しますので、自己判断で店頭や通販で買う前に相談してください。

Q. 要支援でも福祉用具は借りられますか？

手すり、スロープ、歩行器、歩行補助杖は要支援でも借りられます。一方で車いす、特殊寝台（介護ベッド）、床ずれ防止用具、体位変換器、認知症老人徘徊感知機器、移動用リフトは、要支援1・2と要介護1では原則として保険給付の対象になりません。

Q. 特定福祉用具は、どこで買っても介護保険が使えますか？

いいえ。原則として、指定を受けた特定福祉用具販売事業者から購入する必要があります。指定を受けていない一般の店や通販で買うと、保険給付の対象にならない場合があります。支払いは原則として、いったん全額を支払い後から給付分が戻る償還払いですが、自治体によっては自己負担分だけを支払う受領委任払いを利用できる場合があります。同一年度で購入できるのは10万円までとされています。

Q. 介護保険の対象になる物と、ならない物の見分け方は？

厚生労働省が示している貸与13品目と販売9品目の一覧に載っているかどうかで分かれます。この記事の表と照らし合わせてください。載っていない消耗品は自費で揃えます。

Q. おむつはどのくらい買っておけばよいですか？

まず、1日に何枚使うかを実際に数えてから決めてください。体調によって枚数もサイズも変わるため、最初から箱でまとめ買いすると使い切れないことがあります。少量で試してから量を増やすほうが無駄が出ません。

Q. おむつ代の助成はありますか？

自治体によって助成の制度がある場合があります。条件や対象は地域ごとに異なりますので、お住まいの地域包括支援センターか市区町村の窓口で確認してください。

まとめ

介護用品の準備は、次の順で進めると迷いにくくなります。

• まず3つに分ける。借りる／介護保険で買う／自費で買う
• 借りられるのは13品目。手すり・スロープ・歩行器・杖は要支援でも借りられる
• 車いすと介護ベッドは要支援1・2と要介護1では原則対象外
• 介護保険で買えるのは9品目。指定を受けた事業者から買う。自己負担は1〜3割
• 2024年4月から、一部の杖・歩行器・固定用スロープは借りるか買うかを選べる
• 自費で買うのは消耗品が中心。おむつ・パッド・手袋・エプロンなど
• 買う前にサイズ・量・置き場所を確認する

保険が使える物を先に外せば、あとは消耗品を揃えるだけです。買う物が決まったら、まとめて届く通販を使うと、買いに行く時間を作らずに済みます。

本記事は一般的な情報をまとめたものです。介護保険で使える福祉用具は要介護度によって異なり、自治体ごとの取り扱いにも違いがあります。実際に利用する際は、ケアマネジャー、福祉用具専門相談員、お住まいの地域包括支援センターにご確認ください。価格は2026年8月30日時点のもので、変わることがあります。